全身の関節の弾力の保守点検をして初めて慢性痛は改善します！

全身には約２０６個の骨から構成される約２００個の関節があります。

正常な状態であればそれぞれの関節には8方向に１ミリズレて復元する免震構造システムに勝るとも劣らない機能が備わっているのです。

この機能は文字通り関節を様々な不具合から守ってくれているのです。

しかしながらこのような機能があることすらほとんどの人間は知ることもありません。

ちょうど日本を支えるインフラ（下部構造）に対してほとんどの人がその重要性を知らないという現実にとても似ているように思えるのです。

我々の先祖が国土に働きかけてくれたからこそ現在の日本の繁栄があることを感謝しなくてはならないのです。

具体的には現在堤防の中を流れている河川は９９パーセントが江戸時代に整備されたものです。

もし明治時代に鉄道整備がなされてい開ければ、現在の鉄道網はなかったのです。

このように考えると国土をいつくしみ、ご先祖様から頂いた体をいつくしむことがこれからの世代につながるかけがえのない未来への遺産になるのです。

それだからこそ人間の体のメンテナンスは、インフラ整備と共通した要素があると考えられるのでこれから少しお付き合いください。

地震、風水害、火山の爆発、などの災害による被害が原因で貴い人命が失われる我が国日本。

約２０００キロ(島嶼部を含めると約３０００キロ）と東西に長く、幅が最大でも約２５０キロと細長い国土。

脊梁山脈が中心にあり、そこから急流が流れるために、台風などの増水時に河川が氾濫する国土。

偏西風の関係で台風の通り道である国土。

ほとんどすべての平野が約５メートルの軟弱地盤を持つ国土。

世界と比較すると日本の国土面積はわずか2・5パーセントです。

ところが震度６以以上の地震の発生率は２０パーセントが日本の国土で起きるのです。

この現実からも日本がいかに地震に備える必要があるかがわかります。

ユーラシア大陸や米国の国土と比較してはじめてその違いが明確にわかるのです。

例えばドイツの首都では有史以来地震が起きてはいないのです。

その上硬い岩盤の上に国土があるため、橋や建物を建てる際に地震対策の必要はないのです。

またドイツ平原といわれる平野部が多く、しかもユーラシアに台風は来ることはないためにその対策も必要がないのです。

それに対し我が国の災害の備えはいくら備えても十分ではないのです。

人間の体に備わる関節の遊びは次のような要素が原因で失われます。

１、外傷

２、炎症

３、悪性腫瘍

４、奇形

５、先天異常

そして次のような要素が適切でなくても関節の弾力は失われるので注意が必要です。

１、運動

２、姿勢

３、体重

４、感染

５、仕事

６、休養

何が言いたいかというと関節弾力は骨折や捻挫などの外力だけではなく、生活習慣や睡眠不足などが原因でぽこることもあるという事を知るべきです。。

現時点ではこの機能の保守点検は人間の手で行うしかないのです。

動きが硬くなった感じがしたら全身の関節の保守点検を受けるべきなのです。。

ご存じのように日本は災害死が大多数の国です。

それに対し日本以外の国は紛争死が多いのです。

マシューホワイト氏の著作「殺戮の世界史」をご覧いただければこれまでの人間が人間を殺した数字が明確に理解できます。

それによると我が国では島原の乱での殺戮が２万人。

ジンギスカンによる殺戮が４０００万人とけた違いであることが理解できます。

災害死の多い我が国の現状を正しく理解して、常に国土に働きかけることの重要性を学ぶ必要があるのです。

予測不能な大災害に対して常に備えることで被害を最小化することが大切なのです。

腰痛、背中の痛み、首の痛み、手足の関節の痛みにおいても同様なことが言えるのです。

常にメンテナンスを行うことで初めて、健康寿命を長くすることができるのです。。

これらのことを含めた情報は「オンライン国土学ワールド」（大石久和）をご覧ください。

大石久和先生は元土木学会会長で道路の専門家です。

東京湾アクアライン、圏央道、道の駅を建設したリーダーです。

大石先生の著作は残念ながらベストセラーになっておりません。

しかしながらその本の内容は我々にとってかけがえのないものばかりです。

私自身の体験を振り返っても、人間は経済的に困ったときか健康が失われたときに人生を振り返り反省するものです。

災害大国である日本に暮らす限りすべてにおいて十分すぎるぐらいの備えを継続しなければいけません。

この事実を日本の国土に住むすべての日本人は教育され続けなければ危険なのです。

戦後に起きた伊勢湾台風で５０００人以上の死者が出ました。

それ以来３６年間も１０００人以上の死者が出た災害は起きませんでした。

そこで起きたのが６０００人以上の死者が出た阪神淡路大震災。

それから我が国は地震の活動期になったのは周知の事実です。

東日本大震災では２万５千以上の死者が出ました。

そうであるにもかかわらず、インフラ整備にかけるお金を４０パーセントも削減し続けた日本の政策。

その理由は紛争死であれば予測して対策を講じることもできますが、災害死は死者を減らすような予測ができないという理由があるからかもしれません。

行き当たりばったりや出たとこ勝負ではだめなのは明白です。

GDP（国民総生産）をせめて２倍のレベルまで押し上げるような政策が必要不可欠です。

そのためには正しい貨幣観と国家観を取り戻す必要があるのです。

イギリスがマスコミを信じるのはわずか１５パーセント。

フランスや米国は３０パーセント。

ところが日本は新聞やテレビの情報を何と７０パーセントの人間がうのみにしてしまうのです。

世界と比較するとこのレベルは本当に危険なのです。

「政府は必ず嘘をつく」（堤未果著）の一読をお勧めします。

このような時代だからこそ、「備えあれば憂いなし」という格言をかみしめるべきなのです。。