腰痛や肩こりを放置すると最悪の場合どのようになるかを書いてみます。

まず初めに腰痛について解説します。

腰痛は前屈が十分にできないケースと後屈が十分にできないケースに分類できます。

前者は腰椎椎間板ヘルニア,後縦靭帯骨化症,黄色靭帯骨化症などが代表的です。

この中で最も多いのが腰椎椎間板ヘルニアです。

MRIによる画像診断では、20代で1000名中500名。60代で1000名中800名に腰椎椎間板ヘルニアが確認されていいます。

さらに20歳から80歳までの腰痛の自覚のない人間のMRIの検査データでなんと1000名中600人に腰椎椎間板ヘルニアが確認されています。

このことから椎間板ヘルニアは直接腰痛の原因ではないと結論付けられています。

具体的な症状としては前屈の可動範囲に制限があり、同時に痛みやしびれがおきます。

私が考案した関節ニュートラル整体は、手技療法とリハビリテーションの応用発展形です。

そして腰椎椎間板ヘルニアに対する効果は95パーセントです。

もちろん椎間板ヘルニアそのものが改善するわけではなく、腰痛や下肢痛や下肢のしびれが改善するのです。

その理由は関節を覆う膜(皮膚、筋肉、筋膜,神経、血管,椎間板,靭帯等で形成されるものです。)の弾力が正常になることで症状が改善されるとかんがえています。

腰椎椎間板ヘルニアの症状とは反対に、体を反る(後屈)動作に制限が起きる腰痛の代表として、腰部脊柱管狭窄症と腰椎分離すべり症があります。

腰椎椎間板ヘルニア,腰部脊柱管狭窄症等下肢に痛みやしびれを伴う重症な関節の痛みは、回復するまでに80パーセントが12週間を要します。

腰椎椎間板ヘルニア,腰部脊柱管狭窄症等下肢に痛みやしびれを伴う重症な関節の痛みは、回復するまでに80パーセントが12週間を要します。

安静にしていても痛みやしびれがある重症な症状は、80パーセントのケースで4週間で回復します。

したがって痛み止めが聞かないケースや,100メートル歩けない,排尿困難等のケース,肛門付近のほてりは手術が避けられないのです。

脊椎の手術の専門医の診断を受けても、以前のように積極的に手術を進めることは稀です。

しかしながら30分間連続して歩行できない等のケースでは、突然100メートルも歩行できない麻痺に至ることにもなりかねません。

ご存知のように、現時点では脳や脊髄は再生が不可能な組織です。

また脊椎の手術は完治率が20パーセントという現実があります。

国家公務員でもない限り仕事を休むことができる期間は最長でも3か月でしょう。

前述したとおり下肢や上肢に痛みやしびれを伴う脊柱管狭窄症や椎間板ヘルニアの回復に要する時間は最低3か月(12週間)です。

手術を受けることで軽作業なら1か月で、重労働なら3か月で仕事に復帰することが可能です。

現代社会は90パーセントの方はサービス業です。

このような理由で手術の目安は痛みやしびれといった症状だけではなく、仕事ができているかあるいはできないかで決断するケースが大半です。

また治療や手術を選択する際に、このまま継続して仕事に復帰できるかどうかで決定しているのです。

言い換えると、腰痛や肩こりといった症状を放置することで仕事ができなくなるような状態に至ることは何としても避けなければならないのです。

その目安は30分間以上連続して歩行することができるかという質問に集約されているのです。

下肢のしびれや痛みがあったとしても、30分連続して歩くことができるのであれば当面手術する必要はないのです。

そのような状態で関節可動域を正常に回復することが何よりも大切です。

繰り返します。

十分な前屈ができないと過剰にそりすぎてしまい、脊髄が損傷する恐れがあるのです。

したがって十分に前屈ができて、そのうえで十分に後屈ができる体調を回復し、生涯維持することが重要なのです。

関節ニュートラル整体は全身の関節の可動域を正常に保つことはもちろん、弾力(関節のたわみと遊び)を回復することができるのです。

両下肢をぴったりと揃えて前屈して指先がつかないような状態は放置してはいけません。

また口を閉じた状態で、前屈して顎が胸につかない状態も危険なのです。

いずれにしても、症状が重症化する前に関節ニュートラル整体の適切なケアーを受けることが最善なのです。